葬儀の基礎知識

葬儀費用に困らない備えをしておきたいものです

今日、家族葬が主流になって来ているといえども、やはり葬儀にかかる費用は高額です。

また葬儀会社に支払うお金だけではなく宗派にもよりますが檀家となっているお寺や僧侶にも費用は発生しますから、葬儀全体でいくらかかるかを把握しなければなりません。

人の命には限りがありますが、それがいつ訪れるかはわかりません。

その時に葬儀費用に困らない備えをしておきたいものです。

生前に葬儀会社と契約を結んでおいて、葬儀のプランまで決めてしまっておいて、葬儀費用を積み立てておくこともできます。

その他にも銀行で葬儀費用の積立てをしておくのもいいでしょう。

 

ただ金融機関は週末や祝日にお金をまとまって引き出せませんし、本人が亡くなったことが知れると口座を凍結される恐れもあります。

また生命保険で葬儀費用を準備しておく場合も、万が一のときにすぐに保険金が出るところでなければ葬儀に間に合いません。

すぐに葬儀費用が整わない場合も多くありますから、ある程度葬儀費用を猶予してくれるような葬儀会社を選ぶことも検討しましょう。

 

実際に葬儀が執り行われている期間においては、お金の出入りが頻繁になりますから、最終的にいくら必要であったかを管理できるように領収書やレシートを集めておきましょう。

近年は家族葬が多くなっており、葬儀に参列する人数も限定的になっています。

とはいえ、日頃必ずしも顔を会わすこともなく親しく会話をする機会持っていない親族が参列することも当然あります。

日頃親しく話す機会がないからこそ起こってしまう思いがけないトラブルもあるので細心の注意が必要となります。

 

相続税のハードルが下がったことにより、参列をした親族の多数に相続の権利が発生していることがあります。

本人がなくなった直後に相続のことを意識するのは不謹慎かもしれませんが、日頃コミュニケーションをとる機会のない親族がどのような考えを持っているのかや家族構成や生活状況を探る程度はしておくべきでしょう。

亡くなった方の49日が経過しないことにはやはり相続のことを言い出すのは礼儀としてまだまだ問題があると受け止められがちです。

 

しかし葬儀が発生した以上、その大半において直後に相続の問題が浮上してくるのも事実です。

円滑な相続を済ませるためにも、普段なかなか顔を会わせることのできない方との距離を縮めておくべきといえます。

葬儀をする側はどうしても慌ただしくなりがちですが、参列してくれた方にしっかりと感謝の言葉を述べるとともに態度で示すようにしておきましょう。

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